# 第13号 計算条件・再現方法

調査/取得2026-11-07。事後学習用の共通年度比較で、現在の株価指標・投資推奨・
3月末当時の情報だけによるバックテストではない。

```
python scripts/analyze_stock_metrics.py --check
python scripts/audit_stock_metrics.py
python -m unittest discover -s tests -v
python scripts/build_site.py
```

再生成は --check を外す。図はMatplotlib3.10.8：
`MPLCONFIGDIR=/tmp/article13-mpl python scripts/analyze_stock_metrics.py --plots`。
数値の再計算は標準ライブラリのみ。公開.py.txtはscripts/のコピー。

## 実在6社の定義・時点

7203トヨタ、6758ソニー、7974任天堂、8306MUFG、9432NTT、5401日本製鉄。
株価・期末株数・期末自己資本は2026-03-31、利益は2025-04-01〜2026-03-31、
期首資本は2025-03-31。通期短信は2026年5月公表で、参照株価時点に未公表だった。
最新のIR一覧も調査したが、年度比較を固定し、後の中間実績を混ぜない。
同じ情報時点の予想EPSを確認できていないため予想PERは未掲載（未公表との断定ではない）。

株価はYahooの日次API quote.close、JPY/証券コード/基準日/出来高を照合。
配当調整adjcloseは使用しない。原本の二進浮動小数点誤差は円小数第2位で正規化。
取得期間2025-03〜2026-11、基準日より後の分割イベントがあれば再基準化の監査まで停止。
今回は基準日後の分割なし。日本製鉄2025-10-01の1対5分割は基準日株価・株数へ反映済み。

入力companies.jsonと株価原本gzip6点をSHA256保全。公式PDFのURL/ハッシュ、公表日、
財務事実の確認箇所はfinancial-evidence.jsonとsources.json。再計算がPDF読取を自動代行する
ものではない。数値は公式連結短信と注記を目視照合し、二重のfact ledgerにも保存。

- S=期末発行済普通株式総数−短信の期末自己株式数。信託保有分も短信の定義に従う。
- 時価総額=P×S（自己株を含む総数や浮動株ベースとは別）。本稿で統一した算出基準で、
  他社サービスのTTM/当日開示基準の指標を取得・再現したものではない。
- N=非支配株主分を含まない連結親会社帰属の全体通期利益。Sonyは非継続事業も含む。
- E=親会社普通株主に対応する自己資本。日本基準の新株予約権/非支配持分を含む純資産合計と区別。
- EPS=N/W（W=短信の期中加重平均株数）、BPS=E末/S、実績PER=P/EPS、PBR=P/BPS。
- ROE平均=N/((E始+E末)/2)。会社公表の継続事業ROEや別平均方式と同一としない。
- PERはEPS<=0ならnull、PBRはBPS<=0ならnull、ROE平均は平均資本<=0ならnull。
  負のEPS/BPSという事実値は残す。債務超過をまたぐ場合も経済的解釈に注意。
- 恒等式専用の参考EPS末=N/S、PER末=P/EPS末、ROE末=N/E末を別計算。
  正の利益/資本でPBR=PER末×ROE末。通常の平均株数EPSと平均資本ROEを混ぜない。

財務入力は公表百万円単位から円へ換算。公表EPS/BPSとの差は全社1銭未満。
許容値は表示1銭+財務金額1百万円を対応株数で割った値と、計算前に定義。
公表値へ合わせるため入力を補正しない。日本製鉄BPS計算1058.196881円と公表1058.19円の
端数処理の厳密な一致は未確認。表は計算BPSを使用。差と定義の限界を本文に明記。
Sonyの全体N=-326865百万円/EPS-54.70と、継続N=1030893/EPS172.51を混同しない。

## 架空例（実績とは別）

A:100円×10億株=1000億円、B:1000円×1000万株=100億円。株価も規模も割安判定そのものではない。
P=1000円、EPS=100/50/20/0/-50、BPS=500/1000/2000/0/-500で例外を含め計算。
利益半減：EPS100→50、P一定、PER10→20。
基準：P1000、S1億、N100億、E1000億、自己株なし。
分割：1対2、P500、S2億、利益/資本変化なし。
増資：期首に2000万株×1000円、現金/資本200億増、利益100億据置、P1000固定。
既存100万株の比率1%→0.833333%。BPS1000円不変。調達資金が新しい利益を生まない仮定。
自己取得：期首に2000万株×1000円、自己株控除後8000万株、現金/資本200億減。
利息/費用/税なし、利益不変。期首資本も事象直後とし、全年度同じ株数/資本とする単純例。
成長図：初期EPS100、P1000固定、年成長0/10/20%、0〜5年。実在会社の予想ではない。
恒等式図：正のROE末1〜20%、PER10/15/20を仮定。ROE0で固定正PERを使う図は作らない。

## 独立監査・サイト

別コードはFractionによる有理数計算とDecimalでの株価正規化を使用し、会社入力/原本/
年度/例外/372照合を実行。誤った分母・金額・日付・株式分割を拒否するテストも用意。
HTML、リンク、SEO、スマホ、生成一覧/sitemap、既存12記事とRSSは別途検証。
公開後のサイト全体監査は読取中心とし、大規模改修やAdSense導入は行わない。

JPX系算出方法ページはHTTP202のAWS WAF確認画面へ変化。アクセス成功とはせず、公式JPX用語集へ差替え。検証関数と回帰テストも強化。